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教育費を知る

子どもの教育資金は総額いくら?今から準備で負担は激減!

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イクメン王

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◇AFP(国家FP技能士2級)◇ 10年の外資系保険会社、生損保乗合代理店での経験をもとに、現在は独立したファイナンシャルアドバイザーとして、保険だけに留まらず家庭の収支バランス診断やマネーアドバイスなどのコンサルに従事しています。CFP(FP1級)合格を目指し、娘が寝静まった夜に猛勉強中!

子どもが生まれ夫婦として真剣に向き合う課題として、将来にかかるお金をどう準備していくかがあります。

特に一番負担となるのが教育費用です。

子どもの成長に合わせて「どの時期にどんな教育資金がいくら必要なのか」を早くから知っておきましょう。

子どもが成長し、
「私立高校に行かせて欲しい!」
「サッカーを始めたい!」
「予備校に通学させて欲しい。」

と両親を頼りお願いしてきたとき、お金がないから駄目という理由で断るのは悲しい話です。

子どもには資金面で選択肢を狭くしたくないと親は考えるものです。

ですが教育資金もお金。

宝くじが当たるでもしないかぎり、突然手元に来るものではありません。

貯蓄を成功させるには強い目的意識を持ち、貯蓄に動機付けさせれるかどうかです。

その意味で事前に必要金額を把握している家族は貯蓄面で強く、安定します。

このページでは子どものライフステージごとの必要資金の把握と、貯蓄のコツを紹介していきます。

妊娠中、産後より子どもの将来を思い、親として何ができるか今から真剣に向き合っていきましょう!

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子ども一人の教育資金の平均総額を知ろう!

初めに総額を把握しておくことが大事です。

なぜなら今すぐその額を準備する必要はないからです。

準備する期間があるので対策はいくらでも立てれます。

総額をしることで教育資金がそれぐらいなら、貯蓄も頑張れば大丈夫だと感じるかもしれません。

敵を知り己を知れば百戦危うからずです。

さてさてそれでは総額の発表です。

当然平均額となりますが公立、私立で金額は大きく違うので、全て公立、全て私立での平均額としています。

全て私立で大学4年間まで 2342万円

全て公立で大学4年間まで  815万円

上記は平成26年度の文部科学省の発表数字より算出しています。

こうしてみると全て私立の場合は中々の額となることがわかります。

不動産に匹敵するという例えもあながち間違っていません。

私立幼稚園→小中高と公立→大学は私大

といったよくある進路での教育資金はいくらかというと、1181万円となります。

全て私立でと考える方は少数だと思いますので、ここではまず幼稚園から大学までの純粋な教育資金として1200万円は必要と覚えておきましょう。

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子どもの成長に合わせて月当たりの教育費をイメージしよう!

幼稚園や学校への純粋な教育資金の総額のイメージが出来たら、学費に習い事などを合算した金額をライフサイクル毎に月額で見ていきましょう。

○赤ちゃんの時期○

この時期は最大の貯蓄のチャンスと言われています。

教育費としての月々の固定支出は基本的にゼロ。

赤ちゃんの子育てが家族のイベントの中心となり、外食などの遊行費も減る時期でもあります。

乳幼児から早期教育を熱心に考えることも十分理解できますが、教材購入費や教室への費用は安くありません。

早期の習い事をさせるのでれば、赤ちゃんの本当に好きなこと一つに絞りましょう。

家計費の5%以下が支出の目安です。

月々の教育費 基本ゼロ円
貯蓄の大チャンス!!!

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○保育園や幼稚園の時期○

子どもが幼稚園に入ると月謝が始まります。

幼稚園は私立と公立があり、公立であれば3年間で半分以下の支出で済みますが、数が少なく8割以上の幼稚園児が私立に通っています。

また習い事を始めるパパママも多くなります。周りの友人ママパパに合わせずあくまで家族として考えていきましょう。

月々の教育費 私立4万600円 公立1万9200円

上記は幼稚園の場合の試算。この時期も貯蓄のチャンスです!

※保育園は認可保育園、認可外保育園、そして地域によって大きく変わりますが、
年間35万から60万くらいかかります。

○小学生の時期○

近年教育費が増加しているのは塾やスポーツ、英会話といった習い事関係の費用の増加と言われています。

この時期は子どもの興味関心もはっきりとし、習い事を積極的に始めるケースが多いです。

特に学習塾に関しては小学4年生から始める家庭が多いです。

中学受験を志す家庭ですと年間の塾への月謝は100万近くなることも覚えておきましょう。

月々の教育費 私立11万8500円 公立2万5500円

塾に行かない小学3年生までは貯蓄の大チャンス!!

私立小学に通学させる家庭への教育費の負担は大学時以上かもしれません。

公立に通学させる家庭としては、赤ちゃん時期と同じくらいの貯蓄の大チャンスである小学1年生から3年生までに多めに教育資金を貯められるようにしましょう。

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○中学生の時期○

この時期も小学校と同様に、通学させる学校によって教育費に大きな差が出てきます。

私立中学に通う子供は7%程と低く、公立中学が一般的ではあります。

ですが、公立中学に通う中学生は学習塾などの学校外での教育費の支出が増える傾向にあります。

高校受験を控える公立中学のほうが塾や家庭教師などの利用が多いのは当然かもしれません。

月々の教育費 私立10万7900円 公立3万7500円

習い事から部活動に変わり習い事代の減額となります。
この時期は今までの教育資金の貯蓄を崩さないことを目標に!

○高校生の時期○

高校になると小学、中学と違い私立学校へ通学する子どもも約3割と増えてきます。

この時期は進路先にもよりますが、一般的には大学受験に向けて引き続き塾や予備校といった費用が必要となってきます。

月々の教育費 私立8万600円 公立3万2200円

この時期も頑張って貯蓄を残せるようにしましょう。

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○大学生の時期○

子育ての最終ステージといってもいいでしょう。

必然的に一番費用もかかります。

国公立に入学できれば学費は抑えられます。

私立は文系より理系、さらに医療系の学部ですと学費は高くなる傾向にあります。

更に学費だけでなく、自宅通学か下宿かで月々の負担も大きく変わります。

全ての費用を出してあげる必要はないと思いますが、奨学金については慎重に考える必要があります。

奨学金を借りることは、子どもが社会に出たと当時に多額の借金を抱えることを意味します。

賞与奨学金なら文句なしですが狭き門です。

通常は貸与奨学金となり、これは言い方が変わっただけで借金と同義です。

返済に何十年とかかるケースも年々増加しているので、できるだけ借りない方向で相談していきましょう。

月々の教育費 国立6万3000円 私立文系10万円

下宿の場合は上記に約10万円プラスして考えてください。


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必要な教育資金を把握できたら準備方法を学ぼう!

子ども一人を大学卒業まで送り出すまでにかかる教育資金はイメージできたでしょうか?

自分がそうだったのであれば、両親への感謝の念がこみ上げてくるはずです。

数字上だけでなくそこには暖かい想いがこもっているのです。

必要な教育資金のまとめ

・一般的な進路なら 学費は1200万円ほど
・赤ちゃんの時期は最大の貯蓄チャンス!
・幼稚園時期も貯蓄を最大限に実施していく。
・小学3年生までは2度目の貯蓄チャンス!
・小学4年から高校卒業までは貯蓄を崩さないこと。
・大学生の時期に想いの込めて貯めた資金を活用しよう。

必要額を知ったら、あとはどのように準備していくかです。

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